2017/10/24

集団ストーカー 組織関連図

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まだまだわからない事が多いこの犯罪 黒幕や関係組織など突き詰めていくと蟻の巣状に広がっていく
被害者によっても意見が割れるとは思うが、今の時点で私は以下の図のような関係性だと思っている
あくまでも今の段階で思っている個人的な考えです これ以上視野を広げる気はありません
突き詰めた真実を知りたい方は、専門家レベルの詳しい被害者さんもいるのでそっちを見てみるといいと思う

大きくまとめると以下の通りです 
①アメリカ主導のもと、政府の全国民監視を将来的に構築する方針のもと、十数年前から実験目的で特定の人間をモルモットにして、電磁波の影響や監視社会がどれだけ人間の精神に影響するかなどデーター撮りしているプロジェクトの可能性。
②その一部の実験の実行役とカモフラージュ役を創価学会が担っている可能性 そして創価学会は反創価の人間(いわゆる仏敵)もこのプロジェクトのターゲットにしている可能性。
③日本におけるこの犯罪は、大きく分けると「アメリカ政府」「日本政府」「公安・警察」「創価学会」この4つがそれぞれの思惑と目的で協力して行っているプロジェクトの可能性を感じる

集団ストーカー=ギャングストーキングはコインテルプロのマニュアルを実行しています
つまりアメリカで作り出された非合法工作方法な訳です。そして国民監視技術をアメリカから日本へ供与し、アメリカのように国民監視を構築するようにされてるわけです どうやらそれが一握りの世界支配者層の人間とって都合がよいと言う訳だと思われます 我々一般人には理解できませんし証拠を示すことも不可能でしょう それに興味もさほどありません

この集団ストーカー犯罪に関わる技術情報の出所や、実行部隊の記録や映像証拠からの関与事実、そしてこれだけ被害を訴えても捜査されることもなければ、法規制を検討すらしない政府の姿勢、そしてアメリカでもまったく同じ手法で、すでに6000人以上の被害者が訴えている事実など、さまざまな情報や証拠で行き着いた一つの答えです

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【創価公明党と警察組織の歴史】
警察組織を動かしてるのは竹入・井上だよ!発言 (第13回社長会=昭和43年7月8日)池田問題発言サイト引用
竹入義勝元公明党委員長は、平成10年夏に「朝日新聞」に掲載した「政界回顧禄」の中で、創価学会の組織的な選挙違反事件をもみ消してもらうために警視庁や検察庁に”陳情”した事実を明らかにしている

龍年光元公明党都議は、築地の料亭「河庄」を根城にして、公明党都議が警視庁幹部を恒常的に接待し、両者の「癒着の構図」を作り上げる事に腐心した事実を次のように語っている
「(略)・・・公明党が都議会でキャスティングボートを握るや否や、池田の指示のもと竹入や藤井がまっさきに警視庁の抱き込みに動いたのです

左右の対立の激しい中で公明党は警視庁予算、人事を無傷で通してやることで恩を売りました。
(略)・・・そうした公明党と警視庁の談合の場になったのが築地の料亭「河庄」です。ここに入り浸って今泉太郎(元都議)などが、警視庁の幹部を接待・懐柔したのです。
後に公明党の推薦で兵庫県知事となった警視庁のY総務部長をはじめ以後、歴代の警視庁幹部が入り浸っていました。

その結果、創価学会・公明党の選挙違反は不問に付され交通違反などももみ消されるばかりか、池田の女性問題を取り上げた月刊ペン事件の隅部大蔵編集長を警視庁の暴力団担当の四課がいきなり逮捕するというような、癒着の構造ができあがっていったのです。(略)」 (元公明党都議の発言 「フォーラム21」平成14年7月1日号特集より)

日本の警察組織に創価信者がどのくらいいると思いますか?1995年の時でなんと最低でも4000人以上(亀井ファイルでは6000人以上当時の3割)いたのです
現在2017年です、あれから22年経っています 人事権を持っている創価学会がそのまま送り込んでいるならば、3割で済まないのはあきらかですよね なぜ創価学会が国の重要機関に人を送り込んでいるかと言うと、池田大作の野望「総体革命」のせいです
政界・官僚・企業・マスコミ・警察・検察・裁判官などに学会員を送り込み日本を支配する計画の事です
現在でもその精神は引き継がれていて、着々と創価支配計画が進行していった訳です

この集団ストーカー問題は「警察」がきちんと機能してればとっくの昔にに解決してた問題で、メディアでも普通に創価学会の悪行が公表され世間の目に触れていた筈の犯罪だったはずなのです
ところが、警察はこれだけ被害者が訴えているのに1人して捜査せず、多くの被害者を精神異常者(統合失調症)に仕立て措置入院送りにしてきました。そして政府はストーカー規制法にわざわざ「恋愛感情に基づくつきまとい行為のみ」という文言を付け加え法案を通し、このストーカー犯罪を合法化してしまった訳です。そしてメディアに情報統制を引き「集団ストーカー」犯罪に関わる情報を全て報道しないようにしています

この犯罪の技術面からしても政府の関与は実に疑わしい。そして池田大作体制当初からの創価学会と警察組織の深い癒着と、警察組織に浸食している学会員の多さが集団ストーカー犯罪の解決を邪魔しているわけです
集団ストーカーという言葉が世に出て十数年経ってます ネットの普及で情報は拡散するようになり、第三者の耳にも少しずつ聞かれるようになったかもしれませんが、解決への道のりは数十年前とそれほど変わっていません それどころかますます険しくなっていると感じます
それだけこの犯罪を取り巻く環境が整ってしまっている事なのかもしれません



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