2017/08/12

集団ストーカーの黒幕

※はじめにお断りしておきますが、私は陰謀論者でもありませんし、こじつける気もさらさらありません
※この記事の多くは情報を引用しまとめたものです。それを考察しています。個人的には黒幕を追及していくことに、さほど興味ありません。その存在を否定しているのではなく、この問題を解決するにあたってはどうすることもできない相手だからです

実行犯はどこの組織なのか?裏で糸を引いてるのはだれなのか?という議論に我々被害者はなりがちだ
これも被害者あるあるです。 まぁ我々は被害者ですから犯人を特定しようとする行為はあたりまえなのですが、
ただこれが非常に複雑で一言でかたづけられないので、被害者の間でも意見が違ったり陰謀論が議論されたりしてしまう訳です 被害者顔した加害者のミスリード記事も少なからず存在する。 その場合、妄想や病気扱いする輩は論外ですが加害組織の関与を頑なに否定してたり、論点をずらした組織を加害者に仕立て上げようとする意図がわかるので、被害者は意外とすぐ察する事ができる

この犯罪の組織図は多くの被害者が作成していてネットで多く見かけると思います
中には非常に細かくとらえてる組織図も見受けられます 代表的なものを引用します 下記の図参照

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まず上記の構造図をみてほしい。この犯罪の複雑さと関わりが多いことがなんとなくおわかりいただけると思う。つまり犯行を行っている組織の息がかかった企業・団体・組織なども集団ストーカーに協力するケースが多く、嫌がらせやつきまといなど多くの被害者が特定の企業・団体・組織を報告している この図を作成した人達は他の被害者さんたちの記録や証言などからもまとめているが、実際にその企業や団体・組織などからも被害を受けた経験があると思われる
だから被害者によって関与組織が多かったり少なかったりする訳です。つまり黒幕の指示でいくらでも実行組織はアリの巣状に増えると言う訳。被害者の多くはこの犯罪の仕組みを大まかではあるが把握してきている

個人的には下記の図が、非常に作成者のセンスの良さと、実行組織をうまく表していると思う

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国家権力・公安警察・創価学会が闇の中心で大きく表現されてます つまりそういうことです


ある被害者は田舎の部落育ちで、近隣住人からひどい嫌がらせを毎日受けていました
その場合被害者は、部落問題としてとらえてますが、されてる事はマニュアル通りの集団ストーカーそのものです
このように集団ストーカーという犯罪知識がない場合、近隣トラブルや部落問題として間違った認識をしている被害者も多い 現にNPO参加時代に部落問題で来ている被害者も数名いた 
またある被害者は、在日・朝鮮人のみで、嫌がらせや集団ストーカーされつづけ、その場合被害者が真っ先に疑うのは朝鮮総連組織と言う訳です。そして私のように創価学会など宗教団体とトラブル経験があったり、近所の実行役の家が聖教新聞とってたり、自宅の外構に公明党のポスターなどから、創価学会に行き着いた人も多い

つまり被害者は自分の経験から実行組織を割り出していて決して情報に流されてるわけでは無い
被害者によって犯行組織の認識が違ってくるのも当然です
創価学会を例に挙げるとその規模は大きく関連企業も数多い 政党もあり国の司法・公安・警察・メディアなど多くの信者を送り込みコントロール下においている。それらの企業や関連機関も全て集団ストーカーに利用しているので、関連性を挙げたらキリが無いと言う訳です
 

じゃあ結局この犯罪の黒幕はどこなんだと言う話になります
創価幹部が広宣部に指示し、婦人部・男女子部あたりをつきまといやストリートシアターの実行役にさせてるのは間違いなく事実でしょう これに関しては十数年に及ぶ証言・証拠記録など、被害者の歴史からたどり着いた1つの真実です それに元公明党委員長矢野氏が元仲間から仏敵ターゲットにされ本人だけでなく家族全員が集団ストーカーされた件で、東京高裁で集スト行為を訴え勝訴しています。このように元学会員など脱会した信者も集団ストーカーのターゲットになるケースが多く、全国の元信者が被害報告している。つまり元身内から犯行を証言されてるわけです。

※この犯罪を語るうえで「創価学会」の関与を頑なに否定する被害者は、この犯罪の仕組みをまだ理解できていないか、自分の持論に固執しすぎているか、もしくわ偽被害者と思ってよいと思います。
公安・警察がその気になって全国の被害者が記録している車のナンバーや加害者の身元を洗えば、その多くは創価信者に行き着くはずです しかし公安・警察は絶対に捜査をしない なぜか?

次に技術的な面から考察します。この犯罪は衛星監視システムでターゲットを監視しています。アメリカでは通称RNMシステムと言って存在を認めています。この高度な技術を使用して、複数の衛星でターゲットのみならず数百万人レベルで人間を監視していることはもう周知の事実です。もちろん細かい事を言えば、もっとローテクな方法も同時にやってますがそれはここではいいでしょう

衛星レベルの監視体制ですから、それなりの施設が必要ということです 当初創価が独自で施設を建設し管理していると考えた時期もありましたが、それは現実的ではありません そんな施設を創価学会で所有したら真っ先に疑われ、犯行が可能だと証明する事にもなり、オウムの二の舞になります。それに、いち宗教団体が独自にできる規模をはるかに超えている

日本の監視衛星は十数年前から日本の上空に存在していて、現在その衛星性能はアメリカを超えるものになってるそうです 日本の衛星を管理しているのは「内閣情報調査局」で日本版CIAと呼ばれた機関です その下部組織に「内閣衛星情報センター」があり、衛星からの情報管理はここで行われている その情報はアメリカ中央情報局(CIA)・イギリス秘密情報部ともカウンターパート(対等な立場にある相手・対応相手のこと)となっている つまりここでもアメリカ・イギリスとつながってるわけです

警察庁は情報局で監視衛星をを所持し警察内部の電波部・秘密組織が国民監視に使用している(過去関係者による暴露がされた)つまり衛星情報を使用・共有している公安・警察組織の関与がないと集団ストーカー犯罪は実現不可能ということです 公安・警察が捜査しない理由の1つがこれではっきりします 

もうおわかりだと思うが、この犯罪をつきつめていくと国家機関の関与がないと実現不可能なわけです。その関係で、軍事レベルの技術面から「自衛隊」などの関与も疑われるわけです 中には自衛隊単独犯行を強く公言している被害者もいますが、この犯罪の方法ややり口からして単独では、全国数千人に及ぶ被害者につきまといやストリートシアターすら見せ続ける事ができません 

では、何のために公安・警察組織がこんなことをしているのか? 国民監視する目的は、テロ阻止・犯罪者特定など国家の安全上の名目でどの国の組織でもやっているのでありえない事ではない。問題は、「人選」「やり方」である。そもそも集団ストーカーのターゲットにされてる人達は前科もない普通の一般人です。何か過激派組織に関与してるわけでもない普通の人達です。
それにわざと監視や付きまといを気づかせるやり方をしたり、騒音など数々の精神的嫌がらせ、また遠隔からの電磁波危害を加えて肉体的拷問を行うなど、やってる事は「監視」というより、「苦しめる事」に重点が置かれています それはなぜか?

その答えになるような興味深い記事がある。記事を引用すると
公安警察は自身の活動拠点、活動根拠を確保する為に、それぞれの目的に適した、一般国民を監視対象者に定めて活動を開始する。公安警察の監視対象者設定が承認されると、多額の予算、人員、機材、拠点(監視に使用する賃貸マンション等)の設定、警察のヘリ、車両、施設等の優先使用が認められる。 警察組織特有の予算着服ぼったくり体質に輪をかけて、公安警察には監視対象者が大きな利権となる。 ミスさえしなければ犯罪が公認されている身分は、それだけでも特権中の特権である。その公安警察が、様々な活動を行う為の拠点を得る手段として、監視対象者が利用される。したがって、公安警察の監視対象者の選定は、活動しやすく、そこで活動が長期に継続できることが第一条件とされる 。例えば犯罪には縁のない単身サラリーマンなどで、なるべく弱そうな者が選ばれる。犯罪常習者などは不適。すぐ刑事などに現行犯逮捕されてしまっては、活動がそれで終わってしまう。それでは利権にならない。本物のテロリストや危険人物では、公安自身にも危険が伴うし、仕事がハードになる。しかし長期に監視対象にし、出来るだけ多くの予算を得る為には、テロなどの特別な危険人物でなければならない。そこで、平凡な一般人を偽装「第一級危険人物」に祭り上げる工作が行われる訳である。そう言う理由から、公安の監視対象者の周囲では、公安警察官によるでっち上げ事件や、監視対象者の仕業に見せかけて行なわれる事件が多発する。この種の事件の特徴は、すべてが未解決事件となる。実際の刑事事件であっても刑事には捜査させないので、犯人自身が捜査を担当するのだから解決する訳がない。
そもそも、公安警察の活動から自身の欲望による犯罪を取り除いたとしても、現行憲法下では合法的な活動はほとんどない。こうした事情から、偽装「第一級危険人物」の監視拠点では、公安自身の欲望処理や組織の利益の為の犯罪が毎日のように行なわれているのである。公安の監視対象者設定の目的は犯罪利権獲得である。

※上記の暴露記事の詳細知りたい方はコチラヘ
公安警察の実態

公安・警察組織は「裏金」作りの為に何でもする犯罪組織!愛媛県警の元警察官 仙波敏郎氏が暴露!!


この記事が答えになるかはわからないが、一つの判断材料としては十分である。 事実公明党が東京の警察・消防の人事権と予算権を40年間ずっと握っています 道理で警察組織の上層部など信者だらけな訳です おまけに予算権を握ってる創価学会に都合の悪い事件など、まともに捜査するわけがありません

このように創価学会と警察組織のつながりが深い事が理解できるだろうか 
創価学会は在日朝鮮人組織です。彼らの最終目的は日本占領計画ですから、警察組織を支配下にし国家権力を悪用すれば創価学会に怖いものがもうありません まさに創価が良い悪いを決められる世の中に出来るって訳です 
おまけにどれだけ集団ストーカーで一般人を自殺に追い込んだりしてても、警察組織自体が加担してますので捜査されるわけが無いので、堂々と続けられるわけです

日本人は実際自分の身に何か起きないと真剣に考えません そうこうしてる間にどんどん中から支配されているのにまったく気が付かない
警察組織は動画で暴露されてる通り、とにかく「金」です 現在警察組織に正義は全くなく裏金作りの為に常に危険人物を仕立てる必要があるわけです つまり警察が「裏金作り」の為に何の罪のない一般人を「危険人物」に仕立て上げ裏金作りに利用
「集団ストーカー」被害者は警察の裏金作りの為の犠牲者とも言われています
そしてでっち上げた危険人物を本当に犯罪者になってもらうために、創価学会が信者を使い24時間監視・つきまとい・嫌がらせ・挑発行為を徹底的に死ぬまで繰り返し、「自殺」「切れさせて犯罪をおこさせる」「統合失調症」などに追い込む仕組みです

もうこうなると警察組織と創価学会は一心同体ということになります


次に集団ストーカー犯罪に密接に関わる「アメリカ」の関与です
なぜアメリカが出てくるんだと思うかもしれませんが、まず集団ストーカー犯罪は日本発祥の犯罪ではありません この犯罪の歴史は古く、戦時下にヒトラーが行った実験や、CIAのMKウルトラ計画などの戦争を前提とした研究から始まりました。それが、冷戦下で、政府の思想統制や治安維持目的に変わったのが、FBIのコインテルプロ・ガスライディングなどです。旧ソ連でも同じことやってましたね。それがさらに一般の治安維持目的や監視犯罪に派生したのがギャングストーキング、日本名では集団ストーカーということになります。

※MKウルトラ計画 MKウルトラ計画(Project MK-ULTRA、MKウルトラ作戦)とは、アメリカ中央情報局(CIA)科学技術本部がタビストック人間関係研究所と極秘裏に実施していた洗脳実験のコードネーム。
※コインテルプロ(COINTELPRO)……カウンター・インテリジェンス・プログラム(Counter Intelligence Program)の略。 アメリカFBIが開発したテクニックで、“本来は”アメリカ国内における共産主義者などといった反対分子(個人・団体)を監視、または圧力をかけることがその目的。
※ガスライティング(英: gaslighting)は心理的虐待の一種であり、被害者にわざと誤った情報を提示し、被害者が自身の記憶、知覚、正気を疑うよう仕向ける手法。

つまり集団ストーカーの仕組みを作ったのはアメリカと言うことです 集団ストーカーはギャングストーキングのマニュアルをそのまま行ってると言う訳です
集団ストーカーの詳細な歴史はコチラへ
集団ストーカー歴史年表


ここから話は少し飛躍します
この犯罪を調べていくと、CIA・NSAなどが主導し行っている「ギャングストーキング」がベース(マニュアル)となってる事実に行き当たる。 被害者数はアメリカ国内でわかってるだけでも6000人以上と言われております 日本では2500~3000人と言われておりますので倍以上の被害者数です 被害内容を調べてみると、日本と同じような集スト嫌がらせから、電磁波攻撃など同じ被害報告がされているが、高度なテクノロジー犯罪で言えば日本よりもひどい状況かもしれません 

そして主導しているCIA/NSAなどの諜報機関はフリーメイソン・イルミナティといった秘密組織の人間が支配しており、組織の思惑が全てに反映されていると考えてよいと思います この仕組み日本で例えるなら秘密組織=創価学会 CIA=公安警察とするとわかりやすい 

さらに言えば、それらの秘密組織の頂点にいる人間こそ、いわゆる世界の支配層と呼ばれる一握りの人間ということです。
この犯罪の元凶を調べていくと、もう国レベルでもどうにもならない話になってくる訳です
しかしこの結論は都市伝説でも妄想でもなく、十分説得力のある歴史の中から行き着いた真実だと思います
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世界の支配者層の思考は世界支配システムを構築することと言われています。我々一般市民からすれば都市伝説話にしか思われないでしょう。しかし現実にイルミナティなどは全世界で暗躍しており、世界の大きな事件事故の裏にイルミナティ有とささやかれる組織です。つまり我々が思ってるよりはるかにヤバイ組織で実際に暗躍していると言うことです。

だいぶ話が飛躍しましたが、「集団ストーカー」犯罪を調べていくとこういう結論に行き着きます
図の左上に君臨する生物が当たり前のように載ってますが、作った人がふざけて載せたわけではありません 我々人類が知っている地球の歴史なんて微々たるものです。これが現実と言うことも可能性として十分あり得るわけです 


被害者の中にはこの陰謀を証明する事に躍起になり、本来の目的を見失ってる方が、ブログ記事を見てて少なからずいらっしゃると言うこと。 もちろん工作員のミスリードブログだけでなく被害者の中でも実際いらっしゃいます
たしかにそういう方の情報で、この犯罪の全貌が見えてきたことも事実であるが、じゃあイルミナティやフリーメイソンなどの秘密結社相手に訴訟を起こすのか?言うことです
我々被害者に直接危害を加えている実行部隊をスルーして、証拠を掴めるわけない組織を追って解決につながるとは到底思えない
私が「創価学会」を加害特定しているのは、実行犯としてある程度の確証があっての事です。信者が行う嫌がらせ犯罪は映像や記録などである程度犯行は証明できます まぁ証明できても今の日本の法律では罰することができませんが・・・
加害組織も罪にできない・立証できない事は全て熟知して犯行に及んでいます。集団ストーカー犯罪が世に出てから、十数年経ってもいまだ解決しない理由がそういうことです

さらに高度なテクノロジー被害については法廷で争うことなど夢のまた夢です
現状では電磁波による遠隔犯罪は科学的に証明できないのですから訴えても結果はあきらかです 世間に完全に認知されることは当分ないでしょう まぁスノーデンレベルの内部告発者が国を捨てる覚悟で暴露すれば話は別ですが、おそらく我々が生きてる間は無理と言える。100年ぐらい経って、昔の人は信じてもらえずに、多くの人がこの犯罪で自殺や病気にされ死んでいったと語られるだけです 


正直被害者は八方ふさがりの状況に追い込まれています この件に関し司法や警察などはまったく機能しておらず、すでに警察組織・裁判官・弁護士に帰化・在日朝鮮人の多くが紛れ込んでいることなど、日本人はほとんど知らない
これは日本だけではありません 世界中のこの犯罪の被害者は同じ状況です しかしアメリカなどはこういう場合すぐ団結し集団訴訟など行動が早いのでまだマシかもしれませんが、実際訴訟をいくつか起こしてるらしいが、被害が終わったなどの報告は一切ないので変化はないようだ
日本人はというと中々団結しない また団結しないように妨害工作もされています NPOですら集団訴訟はまったく考えておらずトップの活動欲の為に動かされる団体になってる始末
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